自転車の処分方法 自転車の処分方法
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自転車の処分方法

不要になった自転車の処分に悩んだ経験があるという方は少なくないのではないでしょうか。
実は自転車には様々な処分の仕方があり、そのうちのどれを選ぶかによって費用がかかるケースもあれば、逆にお金が入ってくるケースもあります。
ここでは、代表的な処分方法を紹介した上でそれぞれの特徴などについてご紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
1.自転車の処分方法について
ここでは、自転車の処分方法のうち、誰でも利用することができるおすすめの方法を紹介した上で、それらの利用の仕方や利用に際しての注意点などをご紹介していきます。
また、自転車を処分する際には事前に防犯登録の変更や解除といった手続きを行っておく必要がありますので、そもそも防犯登録とはどのような制度であるのかやその変更・解除方法についてもあわせて見ていきましょう。

1-1.処分する前に防犯登録を確認する

では、まず初めに防犯登録の概要についてご紹介します。
自転車を所有するにあたって必ず理解しておきたい大切な制度ですので、あまりよく知らないという方はしっかりと理解しておくことをおすすめします。

1-1-1.防犯登録について

防犯登録とは、万が一自分の自転車が盗難された場合に備えて、あらかじめ都道府県ごとに定められている団体に対して自転車を登録しておくという制度です。
「自転車の安全利用の促進及び自転車等の駐車対策の総合的推進に関する法律」に基づいて、自転車の所有者は誰でも防犯登録を行う義務が課されていますので、基本的には持っている自転車はすべて登録済であると考えて良いでしょう。
登録されていれば、車体に登録番号が記されたシールが貼られているため、それを見ればすぐに登録の有無が分かります。
もしシールが見当たらないような場合には、最寄りの警察署や交番に問い合わせればすぐに登録状況を教えてもらえますので、自転車を処分する際には必ず確認するようにしましょう。

1-1-2.防犯登録の変更・解除方法

防犯登録を行う際には、自転車の所有者の氏名や住所を所定の書面に記載する必要があります。
購入時に書類に記入した記憶がある方も多いのではないでしょうか。
そのため、所有者や住所が変わった場合には登録内容を変更する必要がありますし、所有権を放棄して処分する場合には登録を解除しなければなりません。
意外と忘れがちなのは、氏名が変更になった場合です。
名前が変わるような状況はごく稀にしか発生しませんが、結婚などで名字が変わるケースは割とよくありますので、そのような場合も忘れずに変更登録を行うようにしましょう。
変更や解除の手続きは最寄りの警察署や交番のほか、自転車販売所などの自転車防犯登録取扱所でも行うことが可能です。
手続きを行うためには自転車本体に加え、身分証明書と防犯登録カードの所有者控えが必要となりますので必ず持参しましょう。
なお、防犯登録には有効期限が設けられています。
自治体によって異なりますが、一般的には8年から10年程度であるケースが大半ですので、それよりも前に購入した自転車の場合には特に手続きを行う必要はありません。

1-2.自治体の粗大ゴミに出す

ここからは、自転車を自治体の粗大ゴミに出して処分する場合に知っておきたいポイントについて解説していきます。

1-2-1.粗大ごみの出し方・申し込み方法

自転車を粗大ゴミとして引き取ってもらう場合には、事前に申し込みを行う必要があります。
申し込み方法や出し方は自治体によって異なるため、詳しくは自治体のホームページなどで確認する必要がありますが、一般的には電話やFAX、オンライン上のフォームなどを利用して申し込めば日にちを指定され、その日に引き取りに来てもらえます。
粗大ゴミの回収は有料になるため、必ず事前にコンビニやスーパーなどで販売されている有料粗大ごみ処理券を購入して、回収日までに自転車に貼っておくようにしましょう。
あとは、収集日に家の前に自転車を出しておけば、順次回収してもらえます。
マンションなどの集合住宅の場合には、粗大ゴミを出す場所が決まっているケースがありますので、その場合は定められた場所に出すようにしましょう。

1-2-2.自転車の粗大ごみ料金

自転車を粗大ゴミとして出す場合には費用がかかると前述しましたが、その金額はどのくらいなのでしょうか。
粗大ゴミの料金は自治体ごとに定められていますが、自転車の場合には大きさによって金額が異なってくるのが一般的です。
また、電動式か否かによっても金額が違ってきますので、まずは処分したい自転車がどういったタイプのものであるのかを確認しておく必要があります。
具体的な金額ですが、例えば東京都内のある特別区の場合は16インチ以下の普通自転車であれば400円、16インチ超の普通自転車であれば800円で回収してもらうことが可能です。
また、電動自転車の場合でも1,200円で回収してもらえます。
詳細は自治体のホームページなどで確認できますから、処分を検討する際はあらかじめ確認しておきましょう。

1-2-3.持ち込みでの処分方法

粗大ゴミとして自転車を処分する場合には家まで回収に来てもらうだけでなく、自治体が指定している所定の場所に直接自転車を持ち込むという方法もあります。
多くの自治体では地域内に粗大ゴミの処理施設を設けていますので、そこに持っていけばその場で自転車を回収してもらうことが可能です。
ただし、だからといっていつでも好きな時に持ち込んで良いというわけではありません。
基本的に受付日は決まっていますので、あらかじめ事前に申し込みをした上で指定日に持って行って引き取ってもらうという流れです。
なお、持ち込みの場合には一律で所定の手数料が必要になりますが、多くの自治体ではその金額は収集してもらうケースよりもリーズナブルになっています。
例えば、前述の東京都内の特別区の場合では一律400円となっていますので、特に大きいサイズの自転車や電動自転車を処分する場合には収集してもらう場合の半額以下の費用で引き取ってもらえます。

1-3.不用品回収業者に回収してもらう

次に、自転車を不用品回収業者に回収してもらう場合に知っておきたいポイントについて解説していきます。

1-3-1.回収業者の依頼方法

回収業者に自転車の回収を依頼する際には、電話やメール、ホームページ上の所定のフォームなどを利用して申し込むのが一般的です。
回収日までの期間は業者によって様々ですが、中には依頼すれば即日引き取りに来てくれるところもありますので、急いで処分したい場合にはそういったところを探してみるのも良いでしょう。
回収業者に依頼するに際して注意しておかなければならないのは、すべての業者が優良なところばかりではないという点です。
中には法外な値段を吹っ掛けてくるような業者も存在しますので、そのようなところに依頼するようなことのないように、初めて利用する業者の場合には事前にインターネット上の口コミサイトなどを活用して、ネガティブな評判がないかどうかをしっかりとチェックするのがおすすめです。

1-3-2.自転車の回収料金

では、回収業者に自転車を回収してもらう場合にはどれくらいの料金が必要になるのでしょうか。
料金は業者ごとに違いますが、多くは数千円程度となっているようです。
自治体の粗大ゴミに出す場合と比べると割高ではありますが、粗大ゴミの場合には回収してもらうまでに数週間くらい待たなければならないケースがほとんどであるのに対し、回収業者の場合には遅くとも数日以内に回収してもらえるという点がメリットです。
また、業者によっては数点まとめて回収を依頼すれば、パック料金を適用して通常料金よりも割安で引き取ってくれるようなところがありますので、なるべく安く回収してもらいたいということであれば、そういった制度を設けている業者を探してみると良いでしょう。

1-4.自転車の買取について

自転車の処分方法には有償で引き取ってもらう以外に、買い取ってもらうという方法もあります。
ここからは、買い取ってもらえる自転車の種類や買取相場についてご紹介していきます。

1-4-1.買取ができる自転車の種類

まず、どんな自転車でも買い取ってもらえるわけではないということを押さえておく必要があります。
買取業者は買い取った自転車を再販売することで利益を得ていますので、基本的には市場でニーズのある自転車しか買い取ってもらえません。
具体的には、ママチャリと呼ばれる自転車の買取は価値がないため買取不可が多く、電動自転車やロードバイクといった価値の高い自転車であれば、まず間違いなく買い取ってもらえるでしょう。
一方、ノーブランドのリーズナブルな価格の自転車の場合には買い取ってもらえないか、非常に安い金額での買い取りになるケースが大半です。
そのため、処分したい自転車が買い取ってもらえるか確証が持てない場合は、必ず申し込み時に確認するようにしましょう。

自転車の買取相場は、タイプによってまちまちです。
例えば、5万円から10万円程度で購入できるマウンテンバイクの場合だと、2千円から1万2千円くらいが一般的な買取金額となります。
これが電動自転車になると、主婦層などを中心に高いニーズを有する分、買取金額も高めに設定されています。
例えば、新品で10万円程度するものだと、状態がよければ3万円から4万円程度で買い取ってもらえるケースも少なくありません。
一方、健康志向の高まりとともに人気が高まっているロードバイクの買取相場は、定価の40パーセントほどとされています。
ロードバイクの販売価格は数万円から100万円近いものまでピンキリですが、高額のものになると買取金額が数十万円に上るケースも珍しくないようです。

1-5.自転車屋で引き取り処分してもらう

自転車屋の中には、不要になった自転車を引き取ってくれるサービスを実施しているところがあります。
ここでは、そのようなサービスを行っている代表的な2つの自転車屋について見ていきます。

1-5-1.サイクルベースあさひの自転車引き取り

サイクルベースあさひは、自転車の製造・販売を手掛けている株式会社あさひが主に関東や関西、中部地方などでチェーン展開している自転車販売店です。
サイクルベースあさひでは不要になった自転車の引き取りサービスを行っており、直接店舗に持ち込めばその場で自転車を回収してもらうことが可能です。
ただし、無償で引き取ってもらえるわけではなく、所定の料金を支払わなければならない点には注意が必要です。
その金額は同店で自転車を購入した場合には税込みで540円、そうでない場合には1,080円となっています。
540円で引き取ってもらおうとすると同店で自転車を買い替えることが条件になりますので、その点はよく考えるようにしましょう。
なお、サイクルベースあさひは日本全国に400以上もの店舗を展開しています。
最寄りの店舗はホームページや専用アプリを使って検索できますので、実際に持ち込む際にはあらかじめ訪れる予定の店舗に連絡して、引き取りサービスを実施しているかどうかを確認しておくと安心です。
お金はかかりますが、その後の手続き等はまかせられますし、不法投棄などの心配がなく処分できるため、おすすめの方法と言えます。

1-5-2.イオンバイクの自転車引き取り

イオンバイクは、流通大手のイオングループが手掛けている自転車販売店の名称です。
もともとイオンでは、総合スーパー内に自転車販売専用のコーナーを設けていましたが、店舗改革の一環として積極的に自転車専門の販売店の出店を推進し、2020年時点ではイオンバイクの名称を冠した店舗だけでも全国に200以上を展開しています。
このイオンバイクでも前述のサイクルベースあさひと同じく、不要になった自転車の引き取りサービスを実施しています。
サイクルベースあさひが有償での引き取りになっているのに対し、イオンバイクでは無償で自転車を引き取ってもらえますが、そのためには同店で自転車の買い替えを行う必要があるという点に注意しなければなりません。
つまり、新たに自転車を購入する際にそれによっていらなくなる自転車を店舗に持ち込んで申し込むことによって、その場でその自転車を引き取ってもらえるという流れです。
あくまでも1台購入するごとに引き取ってもらえるのは1台までですので、複数台をまとめて処分することはできません。
また、幼児用三輪車や一輪車、ペダルなし二輪遊具、キックスケーターなどはそもそも引き取りの対象外とされていますので、そういったものを処分したい場合には、他の方法を検討する必要があります。
ですが、自転車の買い替えを検討している場合には有利な選択肢と言えるでしょう。

自分に合った処分方法を見つけよう

これまで見てきたように、自転車の処分方法には様々なものがあり、それぞれ異なる特徴を有しています。
数ある処分方法のうちのどれを選ぶかによって、処分に要する費用や引き取ってもらうまでの期間などが違ってきますので、自分が希望する条件で引き取ってもらえるやり方はどれなのかをしっかりと見極めて利用するようにしましょう。

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